米国株大幅安リスクを過小評価すべきでない大手証券レポート

日経平均急落、2009年からの上昇相場が終わる可能性

10月11日の日本株市場は日経平均株価・TOPIXとも急落。一時は1000円超の下落もあり終値は915円18銭安の22590円86銭、TOPIXは62ポイント安の1701.86ポイントで終了。

10月10日の米国株式市場でダウ平均株価が831ドル83セント安の25598ドル74セント、ナスダック総合指数が315.97ポイント安の7422.05ポイントと急落した流れを受け、東京株式市場も大幅安で始まった。日経平均株価安値は1047円02銭安の22459円02銭まで売り込まれる場面もあった。

安川電機(6506)は前日の引け後に発表した決算がネガティブで、株式市況悪化と重なり大幅安。任天堂(7974)、ソフトバンクグループ(9984)、ファストリテイリング(9983)、ファナック(6954)、東京エレクトロン(8035)、村田製作所(6981)、コマツ(6301)など主要銘柄が軒並み安。

東証一部の出来高は19億5248万株、売買代金は3兆7587億円、値上がり銘柄数56、値下がり銘柄数2050、変わらず4、技研製作所(6289)は好決算で買われ個別銘柄で上昇率トップ、ユニー全株式を買い取るドンキホーテ(7532)が10%を超える大幅高で新高値更新、ベア型ETFの日経ダブルインバース(1357)が商いを伴って上昇した。

多くの市場関係者は「一時的な急落」で押し目買い好機と楽観論が多い中、三菱UFJモルガン・スタンレー証券から「米国株大幅安:リスクを過小評価すべきでない」とストラテジーレポートをリリース。レポートでは「リスクシナリオだが、2009年からの上昇相場が終わる可能性も」と、6ページのレポートが市場関係者の話題となった。

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